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太陽電池出荷８３％増／過去最大／９割超個人住宅用／４～６月期

　太陽光を利用して電気を生み出す太陽電池の２００９年４～６月期の国内向け出荷量が前年同期比８２・５％増の８万３２６０キロワットと、過去最大となったことが６日、太陽電池メーカーなどでつくる太陽光発電協会の調べで明らかになった。

　用途別では、９割以上を個人住宅向け発電システムが占める。住宅１戸当たりで導入するシステムは平均３・５キロワット程度とされ、単純計算では同期間に２万戸余りで新たに太陽光発電が導入されたことになる。

　地球温暖化問題の深刻化で個人レベルでも環境意識が高まる中、今年１月に政府の補助金制度が復活、１１月からは余剰電力の買い取り制度が拡充されるなど、一般の消費者が太陽光発電を導入しやすい環境が整い急増した。

　標準的な家庭用装置は、新築住宅の場合、出力３・５キロワット程度で工事費を含めて２００万円前後。国や自治体の補助金を利用すれば、このうち３分の１程度が軽減され、約１３０万円で購入できるケースもある。今後増産などで生産コストが下がりさらに安価で購入できるようになれば、一層の拡大につながる可能性がある。

　太陽電池の国内出荷は、補助金制度があった０５年度までは堅調に推移していたが、補助が打ち切られた０６年度以降は出荷量がそれまでの８割前後の水準に落ち込んでいた。

　政権に就く民主党は、家庭が太陽光など新エネルギーで生み出した電力について、電力会社が全量を買い取る制度を始める方針。同協会は「今後も好調に推移しそう」と期待している。

　調査には、国内で太陽電池を出荷している三洋電機やシャープ、三菱電機など国内外の主要メーカー２４社が回答した。