食品熟成の新たな領域へ 氷温食品 通算703品目

 米子発の「氷温技術」を使い、保全性を高めたり熟成を進めたりした「氷温食品」が、2015年度末で通算703品目になった。認定元で、氷温の知的財産権を管理する公益社団法人氷温協会(米子市大篠津町、山根昭彦理事長)が同年度に26品目を追加した。大手スーパーのプライベートブランド(PB)などにも採用され、独自技術の活用分野は大きく広がっている。(6月7日号)

全文は「山陰経済ウイークリー」誌に掲載。

2016年6月7日 無断転載禁止