認知症社会と認定看護師養成/在宅での認知症看護を推進

島根県立大学出雲キャンパス副学長 山下 一也

 高齢化が進むにつれて身近な病気になったと感じる認知症。厚生労働省研究班によると、65歳以上で認知症の人は2012年時点で約462万人、25年には高齢者の5人に1人の700万人に増えるとみられている。また、介護が必要になった原因として脳血管疾患に次ぐのが認知症。中でも多いのがアルツハイマー型である。

 アルツハイマー型の症状は、記憶力低下で始まり、日付・曜日や居場所が分からなくなる見当識障害、計画的に物事を実行できなくなる実行機能障害、判断力低下、言葉が円滑に出ないなどの「中核症状」と、暴言や暴力、興奮、あるいは物を盗まれたと主張する被害妄想などの「BPSD(行動・心理症状)」からなる。

 アルツハイマー型は、人によって進み方や症状の現れ方はさまざまで、徐々に進行する。認知症薬も現在4種類が認可されているが、いずれの薬も症状を遅らせることはできても、治す薬ではない。

 特にBPSDは、環境や家族の接し方によって、軽くなったり、強く現れたりすることがある。医師の短時間の診察では病状把握が難しいことが多く、家族や介護する方々との詳細な話の中で判断せざるを得ないことがある。今後、医療チームの中心になるのは医師だけでなく、患者に身近に寄り添える看護師、特に認知症看護の専門としての認定看護師だと思っている。

 認定看護師は「特定の看護分野において、熟練した看護技術と知識を用いて水準の高い看護実践を行い、看護現場において看護ケアの広がりと質の向上を図る」ために、1995年から日本看護協会が認定する資格制度である。

 領域は感染管理、皮膚・排泄(はいせつ)ケア、緩和ケア、認知症看護など21領域で現在、計1万7250人が取得。既に島根県立大学出雲キャンパスでは県の委託事業として、2015年11月に緩和ケア分野で認定看護師教育機関として認められ、昨年6月より、7カ月間の緩和ケア分野の養成を始めている。現在、緩和ケア分野の2期生14人(うち県内5人)が入学している。

 認知症看護認定看護師登録者数は全国で805人、県内6人となっている。全国的に認知症看護認定看護師養成の取り組みが進み、ここ数年で認定者数は倍増しているが、認知症患者の増加傾向を考えると、一層の養成が求められる。

 昨年、本学が行った県内の医療機関からの意向調査でも、認知症看護認定看護師養成の要望が圧倒的に多く、来年度からは、緩和ケア分野から認知症看護分野にすることに決め、鋭意準備してきた。

 本学で計画している認知症看護認定看護師教育課程での特色は2点。一つは講師陣、もう一つは実習場所である。講師陣は県内を中心に医療、看護で最も活躍している先生方に依頼し、本学看護学部の教員を加えた講師陣を編成した。

 本学教員による日々の指導を丁寧に行える利点を十分に活用し、修了後のフォローアップなど日本看護協会の認定看護師試験までの約5カ月間、個別指導をする。実習場所も受講生の便や地域の実情を勘案し、近隣の島根、鳥取、広島各県の認知症ケアを実践している最先端の医療機関で行うこととした。

 現在までのところ、国内の認知症看護認定看護師の84・8%は病院に勤務しており、病床規模別に見ると、認定看護師全体と比べ認知症看護認定看護師は、比較的規模の小さな病院に所属する人の割合が高くなっている。

 しかし、本県では地域の中小規模の医療機関あるいは訪問看護ステーションなどからも教育課程を受講し、認知症患者を在宅へ移行する中心になることを期待している。というのも在宅での認知症看護・介護は患者にとって施設にいるより症状が安定する、さらに医療費削減に大きな役割を果たすからである。

 日本看護協会で申請が11月に認められれば、全国で9カ所しかない認知症認定看護師教育課程が本学で開講し、来年6月から7カ月間の講義・実習が始まる。県内認知症看護のレベルアップのためのプロジェクトが動きだそうとしている。

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やました・かずや 医学博士、専門分野は神経内科、神経心理学。島根医科大学医学部卒業後、1991年にカリフォルニア大学デービス校神経科研究員として留学。94年から津和野共存病院院長、その後、島根医科大学付属病院第3内科講師、島根県立看護短期大学教授などを経て、2012年4月から島根県立大学出雲キャンパス副学長。

2017年6月12日 無断転載禁止