スマホ有用性、日米で認識差 モバイル端末巡る調査

 日米の親子を対象にしたモバイル端末の使用に関する調査結果について説明するNPOのジェームズ・ステイヤー代表(左)ら=21日、東京・六本木

 南カリフォルニア大(米国)は21日、日米の10代の子どもとその親それぞれ約600組を対象にしたスマートフォンなどモバイル端末の使用に関する調査の結果を発表した。子どもが新たなスキルを習得するのに役立つと考える親の割合は米国の88%に対し日本は25%にとどまり、モバイル端末の有用性などを巡る両国の意識の違いが浮き彫りになった。

 米国の調査を担当したNPO「コモン・センス・メディア」のジェームズ・ステイヤー代表は「米国では、21世紀を生き抜く上で科学技術の知識を活用する能力が不可欠だと親たちが認識している」と解説。同様の意識は日本でも高まるだろうと指摘した。

共同通信社 2017年9月21日 無断転載禁止