7割がゲノム編集容認、米調査 赤ちゃんの先天疾患治療なら

 【ワシントン共同】米世論調査機関のピュー・リサーチ・センターは27日までに、先天的な病気を治療するために赤ちゃんに「ゲノム編集」の技術を使うことを容認できると考える人が、米国で72%に上ったとする意識調査結果を発表した。「頭を良くする」など赤ちゃんの能力増強に使うことは80%の人が反対した。世代を超えて影響が及ぶ恐れがある、人の受精卵への使用も65%が否定的だった。

 生命の設計図とされる遺伝情報を精度良く改変できるゲノム編集技術だが、人への応用はまだ研究段階で、安全性は確立していない。期待の大きさと不安の両面を示す結果となった。

共同通信社 2018年7月28日 無断転載禁止