東洋ソーラー(株) 代表取締役社長 藤原一美氏 写真
代表取締役社長 藤原一美 東洋ソーラー(株)

主役は君たちだ!

若い人たちには、自社だけが儲かればいいではなく、地域活性化をキーワードに他分野の方々とのパートナーシップで、「協働」「共育」の精神で仕事に取り組んでほしいと思っています。そこからイノベーションが生まれます。若い人がそういう挑戦ができるよう、先輩の我々は環境づくりに努めます。共に働き、育ちましょう。

太陽光に防災絡め新提案

Q1. コロナ禍での業況はいかがですか。

住宅用太陽光発電は固定価格買取制度(FIT)で市場が拡大しましたが、売電価格が大幅に引き下げられる10年間を経た、いわゆる卒FIT住宅の増加に伴い、 蓄電池の併用による自家消費にニーズがシフトしています。昨春の緊急事態宣言時には法人投資の伸び悩みなど一部影響がありましたが、コロナ対策としてウェブ会議システムで 商談を行うなど対応を強化し、住宅用を中心にウェブでの問い合わせが3倍に増加するなど新たなニーズの掘り起こしもあり、10月末期で増収増益を達成することができました。 この冬はコロナ禍の巣ごもりや寒波による電力ひっ迫が報道され、改めて電力供給に関心が高まりました。特に蓄電池の販売が順調に伸びています。

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Q2. 防災面での期待が高いです。

近年、大規模災害による長期停電が相次ぎ、省エネ・エコとともに防災対応は大きなアピールポイントです。グループ会社と連携して床下の熱交換システムを導入し、 太陽光発電と蓄電池、さらに今話題のV2Hを組み入れた「オフグリッド」のモデル住宅を6月にオープンさせます。IoTやAIを活用した電力の一元管理化などの 技術を融合させ、日常は省エネで電力会社の供給網に極力頼らない災害に強い次世代型住宅です。自動車メーカーなどとも協力して電気自動車を組み合わせた住宅の モニタリングにも活用したいと思います。

Q3. 今後の取り組みは。

防災面のトータルパッケージとして、災害時の防災備蓄用品を販売する店舗の新設や、公共施設向けの防災備品用品倉庫の開発、企業向けに被災時の早期事業再開に 向けたBCP(事業継続計画)を含めた提案を強化していきます。店舗は太陽光発電の情報発信やメンテナンス窓口としても機能させたいと考えています。 地産地消の自立電源を取り入れた新しいライフスタイルの仕組みを提案し、地域の未来をより良いものにしていきたいという大きな目標に向け、戦略的に動いていきます。

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トップのオフ

海釣りと、宍道湖・中海でスズキ釣りを楽しんでいます。海釣りは激しいアクションを必要とせずに、ゆっくりとルアーを動かして魚を誘う「スロージギング」。魚との駆け引き、ヒットして引き上げる時、キャッチできた時のワクワク感が堪りません。非日常に浸れる時間です。

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