• 1882(明治15)年5月1日
    山陰新聞社創立
  • 1901(明治34)年11月3日
    松陽新報社創立
  • 1942(昭和17)年1月1日
    松陽新報社と山陰新聞社が合併、株式会社島根新聞社となる 島根新聞創刊第1号を発行
  • 1949(昭和24)年10月1日
    有限会社夕刊島根新聞社を設立、夕刊島根を創刊
  • 1950(昭和25)年2月15日
    夕刊島根を夕刊山陰に改題
  • 1952(昭和27)年4月1日
    社名を山陰新報社に変更、題号を山陰新報とする 夕刊島根新聞社を合併
  • 1957(昭和32)年10月1日
    題号を島根新聞に変更
  • 1957(昭和32)年11月23日
    社名を島根新聞社に変更
  • 1964(昭和39)年11月21日
    本社社屋を松江市袖師町に新築、移転
  • 1969(昭和44)年7月28日
    島根新聞紙齢1万号となる
  • 1973(昭和48)年3月25日
    社名を山陰中央新報社に変更、題号を山陰中央新報とし、島根、鳥取両県域に取材、営業網を拡大
  • 1978(昭和53)年5月31日
    松江市朝日町に印刷工場を建設、「超高速オフセット輪転機」を導入、新聞にカラー印刷を取り入れる
  • 1982(昭和57)年4月1日
    西部本社を創設
  • 1982(昭和57)年5月1日
    創刊100周年を迎える
  • 1982(昭和57)年8月1日
    益田市あけぼの本町に西部本社を新築、移転
  • 1982(昭和57)年8月24日
    松江市殿町の旧島根新聞社跡地に山陰中央ビルを建設、同ビルに本社を移す
  • 1983(昭和58)年6月28日
    鳥取市西町に鳥取本社を創設
  • 1991(平成3)年7月3日
    企画記事「命─医療現場から」が第10回アップジョン医学記事賞を受賞
  • 1996(平成8)年11月1日
    ひかわ製作センター新輪転機が稼動
  • 1997(平成9)年8月2日
    紙齢2万号となる
  • 1997(平成9)年10月20日
    「香りの広告シリーズ」で日本新聞協会新聞広告賞奨励賞を受賞
  • 2000(平成12)年8月1日
    ホームページを開設
  • 2002(平成14)年5月1日
    創刊120周年を迎える
  • 2003(平成15)年10月20日
    「しまね子ども環境バンク」で日本新聞協会新聞広告賞奨励賞を受賞
  • 2004(平成16)年2月25日
    浜田ビルが完成 2004(平成16)年12月25日 発行部数18万部を突破
  • 2006(平成18)年11月28日
    新組版システム「新SWAN【2】」稼働
  • 2007(平成19)年3月1日
    浜田総局を西部本社に改め、米子総局に中海事業センターを併設
  • 2007(平成19)年5月1日
    創刊125周年を迎える
  • 2007(平成19)年8月22日
    移動編集車「サンちゃん号」導入
  • 2007(平成19)年9月26日
    超高速輪転機増設
  • 2007(平成19)年10月1日
    題字を変更し紙面改編
  • 2008(平成20)年4月1日
    山陰中央新報製作センター発足
  • 2010(平成22)年4月1日
    出雲・鳥取、石見の2版制に移行
  • 2011(平成23)年9月6日
    紙齢2万5000号となる
  • 2012(平成24)年5月1日
    創刊130周年を迎える
  • 2013(平成25)年10月16日
    「環りの海」(琉球新報社との合同企画)で日本新聞協会の平成25年度新聞協会賞を受賞
  • 2014(平成26)年3月1日
    紙面の編集段数を15段から12段に変更
  • 2014(平成26)年3月26日
    製作センターに高速カラーオフセット輪転機5基を導入。既設機と合わせて2セット体制を確立
  • 2014(平成26)年4月1日
    無料会員組織「さんさんクラブ」スタート
  • 2014(平成26)年11月5日
    子ども向けの無料新聞「週刊さんいん学聞」を創刊(毎週水曜日発行)
  • 2015(平成27)年11月25日
    製作センターに見学者ホール「しんぶん学聞館」完成
  • 2016(平成28)年1月18日
    見学者ホール「しんぶん学聞館」一般見学受け入れ開始
  • 2017(平成29)年1月
    発行部数18万5,000部となる
  • 2017(平成29)年4月
    製作センターの輪転機3基と発送関連設備を更新
  • 2017(平成29)5月1日
    創刊135周年を迎える
  • 2018(平成30)4月2日
    新聞制作共有システム組版始動