国の「GIGAスクール構想」に基づき、タブレット端末やパソコンが小中学生に概ね1台ずつ行き渡った。コロナ禍でのオンライン授業にも活用が期待される。ただ、島根県内の各学校で活用が軌道に乗る時期にばらつきが出そうだ。端末の一斉使用に耐えられる校内ネットワークの整備など市町村が取り組むべき初歩的な課題が残るからだ。

 国の構想を先取りし、2016年度から本格的に取り組んできた益田市。東京学芸大の協力で得た指導のこつを教員間で共有しながら準備を進めてきた。20年8月には端末200台を導入。大規模校の市立高津小などモデル校に配った。

 授業で使う中、通信速度の問題があらためて浮き彫りになった。

 

ネット回線が混雑 

 同校の5年生24人が2月に受けたプログラミングの公開授業では、与えられたタブレット端末が2人で1台だった。通信の不具合で一斉に児童が使える状況ではなかったためだ。

 益田市内の小中学校ではネット回線の拠点が市役所となり、各校が接続する形を取っていた。大勢の児童生徒が一度にインターネットに接続すると、回線が混雑し、通信状態が不安定になりやすい状況が生まれていた。

 市が改善に乗りだし、児童生徒数が多い8カ所の小中学校では、直接、通信事業者に接続できるよう仕組みを変えた。費用は30万円程度だったため、5月中旬には終えたが、...