三大都市圏の外食市場規模の推移
リクルート（東京）が１４日発表した首都圏と関西圏、東海圏の２０２０年度の外食動向調査によると、市場規模（推計）は前年度比４４・８％減の２兆１６３０億円だった。新型コロナウイルス感染症流行が影響した。職場や学校の仲間との来店割合が減った一方、１人や夫婦の割合が増えた。夕食を対象に調べた。
今年７月に全国で実施した別の調査では、ワクチン接種が普及した後でも３４・９％が「当分は様子を見て外食は控える」、３３・８％が「頻度を減らす」と回答。データを分析したホットペッパーグルメ外食総研の稲垣昌宏氏は「消費者の慎重な姿勢が分かる。今後も厳しい状況が続く」と指摘した。
２０年度の外食市場規模を業態別に見ると、居酒屋などの「飲酒主体」が５７・２％減と大幅に減った。ファミリーレストランといった「食事主体」は３８・４％減、ハンバーガーや牛丼などの「軽食主体」は４１・８％減だった。
調査は毎月実施。三大都市圏に住む１万人前後の男女（２０～６９歳）から得た各月の回答を取りまとめ、推計した。
