２０２０年度の消費生活相談件数が島根県が３２９８件（前年度比９・８％増）、鳥取県は２８８９件（同７・８％増）となったことが、両県の消費者センターのまとめで分かった。新型コロナウイルス感染対策で品薄となったマスク関連の相談や、在宅時間が増えたことで利用頻度が高まったインターネットトラブルが増加した。

　島根では、マスクに関連し「海外から発注していないマスクが届いた」「発注したマスクが届かない」といった保健衛生品に関する相談が９７件と前年度の２６件から大幅に増加。新型コロナの影響で品薄となり、消費者が買い求める中、トラブルとなった可能性が高いという。

　両県ともに、ネット通販での健康食品や化粧品購入でのトラブルも目立ち、健康食品に関する相談が島根で１８８件（前年度比１２件増）、鳥取では２１７件（同７３件増）。

　ネット上でのワンクリック請求、架空請求などの相談は島根で２５７件（同２５件減）、鳥取は２８７件（同９件増）となり、高水準となった。

　島根県消費者センターの田辺和佳子所長は「新型コロナによる自粛が続くと、インターネット通販の利用機会が増える。購入前に相手方や規約を慎重に確認してほしい」と話した。（古瀬弘治）