インド輸出に向け、ビーガン認証を取得した７蔵元の日本酒（提供）
鳥取県内の酒造会社７社が、動物性食品を一切口にしないビーガン（完全菜食主義者）向けの認証を日本酒１１銘柄で取得した。世界２位の人口を抱え、菜食主義者が多いインド市場の開拓に生かす。
鳥取県によると、２０２０年の県内の日本酒輸出額は約７千万円で、韓国や米国が主な輸出先となっている。人口約１３億６千万人の巨大市場ながら、日本酒がほとんど流通していないインドを新たなターゲットに据え、諏訪酒造（智頭町智頭）など７社が４月に「チーム鳥取・インド輸出蔵元会」を結成した。
突破口として、宗教上の理由などから菜食主義者が人口の約３割を占めることに着目。食品識別マークが一般的という助言を受け、６月にＮＰＯ法人ベジプロジェクトジャパン（東京都）のビーガン認証を取得し、輸出の下地を整えた。
日本酒は米と米こうじで醸造するが、ろ過段階などで動物性タンパクを使用する場合がある。不使用の銘柄を選び、申請した。日本酒のビーガン認証取得は珍しい。
年度内の輸出を目指し、今秋にもインド側の輸入販売事業者とのオンライン商談会を計画。作成中のリーフレットでは日本酒とともに、鳥取県も売り込む。
事務局を務める諏訪酒造の東田雅彦取締役は「市場の大きなインドでの取引を軌道に乗せ、需要増加につなげたい」と話した。
他の参加蔵元は稲田本店（米子市）、大谷酒造（琴浦町）、梅津酒造（北栄町）、元帥酒造（倉吉市）、山根酒造場（鳥取市）、中川酒造（同）。
（部田寛孝）
