失敗やトラブルが続いた日本のロケット開発にようやく光が見えた。
次世代の新型主力ロケット「Ｈ３」の２号機が打ち上げに成功した。昨年３月、１号機の打ち上げが失敗。原因の特定には至らなかったものの、可能性がある複数の問題点を改善したことが功を奏した格好だ。
Ｈ３は、２００１年に登場したＨ２Ａの後継機として宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）と三菱重工業が開発した２段式の液体燃料ロケットだ。開発中の小型固体燃料ロケット、イプシロンＳと共に、今後の衛星や探査機の打ち上げを担う。
当初、Ｈ３の１号機は２０年度に打ち上げを予定していた。しかし、１段目の主エンジンとなる「ＬＥ―９」の開発が難航。昨年２月、打ち上げに臨んだが、ＬＥ―９の点火後、電気系統にトラブルが発生したため、固体ロケットブースターに点火せず、中止となる。
同３月にやり直した打ち上げでは、１段目のＬＥ―９は正常に動作した。だが、２段目のエンジンに点火せず、予定の高度に達しないと判断され、地上からの指令で機体が破壊された。
原因を調べたところ、エンジンを制御する電気系統に想定を超える過大な電流が流れたため電源供給が遮断され、点火しなかったことが判明。過大な電流の原因として点火装置の破損など三つのシナリオが浮上した。
ＪＡＸＡによると、２号機を早期に打ち上げるため、原因の特定にはこだわらず、全てのシナリオに対応する再発防止策を取ったという。
２段目のエンジンはＨ２Ａのエンジンを改良したもので、信頼性は高いとされていた。そこに落とし穴があったわけで、ＪＡＸＡは今後、実績のある機器であっても、不具合の「種」が潜んでいないかどうか確認することになった。
２２年１０月に起きた小型固体燃料ロケット、イプシロン６号機の打ち上げ失敗も、衛星に長年使われてきた燃料タンクに原因があった。実績のある機器を使うことはコストやリスクの低減につながる半面、油断を生む。見落としがないか、幅広く点検すべきだろう。
ＪＡＸＡは、飛行中のロケットから地上に送信されるエンジンの電気系統の計測データが少なく、原因究明作業が手間取ったことへの反省から、計測データを充実させる方針も打ち出した。さらに、電気系統のトラブルが相次いだことを受け、ロケット開発の初期段階から、衛星など他の部門からも電気系の専門家を集め、知見を生かしていくという。専門家の育成も課題といえる。
１号機には、災害対策に役立てるため約２８０億円を投じ開発した地球観測衛星「だいち３号」を載せ、無駄にしてしまった。今回は小型衛星２機とロケットの性能を確認する機器を載せた。３号機以降は「だいち４号」や火星衛星探査機「ＭＭＸ」などの打ち上げが控える。気を緩めず、信頼性を高めてほしい。
Ｈ３は打ち上げ費用をＨ２Ａの半分の約５０億円とする目標を掲げ、需要が拡大する衛星打ち上げビジネスへの参入を目指す。米国では再使用型ロケットによる低コスト化が進みつつあり、かなり厳しい競争となる。
Ｈ３の開発には約２２００億円が投じられた。国内需要を満たすだけに終わらぬよう、関係者は知恵を絞る必要がある。
