ホープタウンの再生計画について説明する東大産業の山本昌範社長（左）＝米子市末広町、米子コンベンションセンター
米子市の大型ショッピングセンター「ホープタウン」の事業を引き継いだ東大産業（米子市米原５丁目）の山本昌範社長が４日、市内で会見し、食をテーマにした商業施設として再生させる計画を発表した。アンケートを実施して地域のニーズを探り、事業概要を固める。改装か建て替えかは未定で、２０２４～２５年をめどに開業する方針を示した。
事業再生計画で、子会社の「ｅｔｔｏ」（同）がホープタウンの不動産を取得し、新施設の運営も手掛ける。
新施設は食料品を日常的に購入できる場とする構想で、アンケートは今春にも行い、約３０万人の商圏で買い物ニーズや消費行動を探る。結果を基に、今夏までに誘致するテナントなど事業の方向性を固める考え。
山本社長は会見で「米子の魅力を詰めた食の施設で、地元住民の利便性向上を目指して需要を探りたい。閉店によって一度は明かりが消えたホープタウンだが、再び火をともすため、全力で取り組む」と話した。
ホープタウンは山陰の郊外型大型店の先駆けとして１９８２年に開業。施設が老朽化し、改装などの費用負担が困難となったことを理由に１月末に閉店した。
（岩垣梨花）
