全ての小中学生に１人１台のタブレット端末やパソコンを配備し利活用を推し進める「ＧＩＧＡスクール構想」が本格始動して２年目を迎え、ソフト対策の不備が顕在化している。端末を扱い指導する教員の学ぶ時間や、現場をサポートする各自治体の支援員が十分確保できない現状にあるためで、整備したハードを生かすための継続的な下支えが求められる。
　　　　　　（佐貫公哉）

　「なかなかたどり着けませんね」ー。松江市岡本町の秋鹿小学校の長谷川杏美教諭（３６）はタブレット端末を前にこうつぶやいた。平日は児童が登校する前に出勤。夕方近くまで授業をした後も、会議や宿題のチェック、翌日の授業の準備など仕事は山積み。勤務時間内で帰宅することはまれで、情報通信技術（ＩＣＴ）教育の研究にまで手が回らない。

　同僚と端末の実践例やアプリの活用、意見交換に努めてはいるが、捻出できる時間は限られる。

　文部科学省のＧＩＧＡスクール構想は、日本の学校でデジタル教材を扱う時間が、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟３７カ国の中で最下位となった危機感の下、２０１９年１２月に打ち出された。

　子どもの個性に応じた教育や学習状況のこまやかな把握、...